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谷口 直樹; 川崎 学*; 藤原 和雄*
JNC TN8400 2001-011, 62 Pages, 2001/03
JNC-TN8400-2001-011.pdf:5.67MB
自然環境で使用される金属材料の腐食が微生物の活動による影響を受ける場合のあることが知られている。高レベル放射性廃棄物処分においても、地下深部に生息する微生物や地上から持ち込まれた微生物がオーバーパックの腐食挙動に影響を及ぼすことが懸念される。そこで、本研究ではまず、腐食に影響を及ぼす代表的な微生物である硫酸塩還元菌について、オーバーパック周囲を取り囲む緩衝材の主成分であるベントナイト中における増殖挙動を調査した。人工海水とベントナイトを混合した培地での培養を行った結果、ベントナイト/水比が大きくなると硫酸塩還元菌の生菌数は低下し、約1000g/l以上ではほとんど増殖できないことがわかった。次に、保守的なケースとして硫酸塩還元菌の活性が高くなった場合を想定し、その活動によって生じるS(-II)によるオーバーパック候補材料の腐食挙動への影響を調査した。模擬地下水として人工海水を用い、分圧0.1MPaの硫化水素ガスを溶液中に吹き込み、炭素鋼、チタン、銅の浸漬試験を行い、窒素ガスを吹き込んだ場合の結果と比較した。その結果、硫化水素吹き込みによる炭素鋼の腐食への影響は小さいが、銅の腐食は数百倍以上加速されることがわかった。また、硫化水素吹き込みによるチタンの水素吸収の加速は認められなかったが、水素吸収量は純チタンと0.06%Pd入りのチタン合金で異なる値となった。
山本 純太; 永崎 靖志; 西村 修
JNC TN7420 2000-005, 43 Pages, 2000/11
核燃料サイクル開発機構では、岐阜県瑞浪市明世町月吉の約14haの正馬様用地に計画している超深地層研究所の設置に先立ち、環境に関する自主的な調査を実施してきている。この調査は、用地および周辺地域における環境の概要を把握し、調査結果を研究所の設計、施工計画に反映して、環境と調和した研究所とすることを目的としている。この調査には専門家並びに専門コンサルタントに参加して頂き、調査方法への指導や結果の評価を行ってもらい、加えて用地内で行う工事方法などについても指導をいただきながら実施してきている。本試料は、平成9年2月から平成12年8月の間までに実施した調査の概要をとりまとめたものである。なお、今後も研究期間を通じて必要な調査を継続して実施していく予定である。
濱 義昌*
JNC TJ7420 2000-001, 14 Pages, 2000/02
JNC-TJ7420-2000-001.pdf:0.27MB
東濃地科学センターにおいては東濃鉱山における研究や開発の行為が周辺環境に及ぼす影響の有無を把握すると共に自然環境下においても起こりつつある変化の状態を認識するための鉱山周辺の環境調査を,調査坑道の開坑前の昭和46年度以来,継続して実施している。この調査においては,東濃地科学センターが測定したデータと比較するために,調査坑々内のラドン及びその娘核種の濃度の測定を行うと共に,調査坑周辺の大気中の粉塵,河川水,飲料水,土壌の試料を採取しウラン,ラジウム等の含有量分析測定を行った。本年度の調査結果を見る限りでは自然状況による変動はあるものの鉱山の影響は見られなかった。
not registered
PNC TJ1615 98-002, 5 Pages, 1998/03
東濃地科学センター(旧中部事業所)においては東濃鉱山における研究や開発の行為が周辺環境に及ぼす影響の有無を把握すると共に自然環境下においても起こりつつある変化の状態を認識するための鉱山周辺の環境調査を、調査坑道の開坑前の昭和46年度以来、継続して実施している。この調査においては、東濃地科学センターが測定したデータと比較するため、調査坑々内外のラドン及びその娘核種の濃度の測定を行うとともに、調査坑周辺の大気中の粉塵、河川水、飲料水、土壌、生物等の試料を採取しウラン、ラジウム等の含有量の分析測定を行った。本年度の調査結果を見る限りでは自然状況による変動はあるものの鉱山の影響は見られなかった。
not registered
PNC TJ1533 98-003, 105 Pages, 1998/02
本調査研究の目的は、個々の施設の安全性にのみ着目した環境影響評価ではなく、核燃料サイクル全体を通しての地球規模での環境影響評価を行うための手法等の検討を行い、他のエネルギー源に係る環境影響との相対的評価手法の基礎を確立することである。このため本年度は上記目的達成のため以下の調査を行った。(1)各種エネルギー源に係るリスクプロセス、リスクソース等の調査研究既存の核燃料サイクルに関するリスク-ベネフィット研究、環境影響評価を行うソフトウェアについて調査を行った。(2)リスク評価手法に関する調査研究大気汚染物質である酸性物質の広域輸送について調査を行った。(3)一般公衆のリスク認知に係る社会科学的評価手法に関する調査研究リスク受容、リスクへの対応としての保険について調査を行った。(4)各種エネルギー源へのライフサイクルアセスメント手法適用に関する調査研究ライフサイクルアセスメント評価事例について調査を行った。
窪田 茂*; 秋好 健治*; 奥津 一夫*; 堀田 政国*; 雨宮 清*
PNC TJ1449 98-001, 1944 Pages, 1998/02
本研究は、地層処分システム全体の詳細検討を行い、我が国の自然環境条件に即した実現可能な処分施設の詳細仕様について検討するとともに、地層処分システムの設計解析手法の整備を進めることを目的とするものである。既往の研究成果及び昨年度実施した「地層処分システムの設計研究」の研究成果を踏まえ、本年度は以下の項目について検討を実施した。 1設計研究に係る条件整備 2人工バリア及び処分施設に関する設計・製作技術の検討 3処分施設に関する事前調査及び建設・操業・閉鎖に関する検討 4安全対策及び経済性に関する検討 1では、地層処分システムの具体例を示すための場である仮想地質モデルの作成、設計検討に用いる代表的な岩盤物性値の設定、設計の基本的考え方の整理等を行った。 2では、人工バリアシステム構築のための検討として、緩衝材の力学的安定性の検討、複合現象の評価解析、ガス発生・移行の検討、緩衝材の製作・施工技術に関する検討を行った。また、広域地下水流動解析、空洞安定解析を実施し、その結果に基づき 3の検討の前提となる処分場レイアウトを仮想地質モデル中に設計するとともに、設計した処分場の評価という位置づけで熱-水連成解析を行った。 3では、主として 2で設定した処分場の仕様に基づき、事前調査から閉鎖までの方法及び工程の検討を行うとともに、各段階におけるモニタリング項目の検討を行った。 4では、建設・操業・閉鎖において想定される事故事象の整理及び事故時の対策の考え方の整理、事前調査から閉鎖までの単価についてモニタリングも含めての調査・整理、地層処分施設における安全管理の考え方の整理を行った。
栗原 雄二*; 深沢 栄造*; 堀田 政国*; 窪田 茂*
PNC TJ1449 97-005, 207 Pages, 1997/03
本研究は、地層処分システム全体の詳細検討を行い、我が国の自然環境条件に即した実現可能な処分施設の詳細仕様について検討すると共に、地層処分システムの設計解析手法の整備を進めることを目的とするものである。既住の研究成果を踏まえ、本年度は以下の項目について検討を行っている。1)設計研究に係る前提条件の整備2)人工バリア及び処分施設に関する設計・製作技術の検討3)処分施設に関する事前調査及び建設・操業・閉鎖に関する検討4)安全対策及び経済性に関する検討この内1)については、我が国の水系パターンや断層間隔等の自然環境条件を踏まえた10km四方の仮想地形及び仮想地質構造モデルを結晶質岩と堆積岩について構築した。また、岩盤物性データの整備として力学、水理学、熱の分類でデータの収集を行うと共にひずみ軟化のデータ取得のための室内実験を実施し、データベースの整備を行っている。2)では、人工バリアの力学解析として個別現象の解析と複合現象の解析を実施し、前者からはオーバーパックの沈下量が約2mmという結果を得た。また、耐震安定性の評価では13地点の地震観測事例の調査を行い設計地震動の考え方を整理すると共に、既住の耐震設計手法の調査を行いその考え方を整理した。連成現象については、廃棄体の熱に起因する地下水の対流による熱の移流を評価するための熱-水連成解析を実施した。3)では、事前調査項目の整理として、地質学特性、岩盤力学特性、水理学特性、地化学特性の設計入力データ項目をまとめた。建設・操業・閉鎖の各段階については、必要なモニタリング項目の整理を行うと共に、各段階における実施事項の手順及び工程の検討を行った。また、閉鎖技術については関連する物性値の取得状況の整理、核種の半減期及び分配係数や侵出条件のプラグ効果に対する影響を評価するための核種移行解析、支保工の撤去に関する検討を実施した。4)ではFEPの整理と対策として建設・操業・閉鎖で想定される事故事象を整理し、その対策の検討を行うと共に、操業と閉鎖に関る単価の調査と整理を行った。
栗原 雄二*; 深沢 栄造*; 堀田 政国*; 窪田 茂*
PNC TJ1449 97-004, 901 Pages, 1997/03
本研究は、地層処分システム全体の詳細研究を行い、我が国の自然環境条件に即した実現可能な処分施設の詳細仕様について検討すると共に、地層処分システムの設計解析手法の整備を進めることを目的とするものである。既住の研究成果を踏まえ、本年度は以下の項目について検討を行っている。1)設計研究に係る前提条件の整備2)人工バリア及び処分施設に関する設計・製作技術の検討3)処分施設に関する事前調査及び建設・操業・閉鎖に関する検討4)安全対策及び経済性に関する検討この内の1)については、我が国の水系パターンや断層間隔等の自然環境条件を踏まえた10km四方の仮想地形及び仮想地質構造モデルを結晶質岩と堆積岩について構築した。また、岩盤物性データの整備とての力学、水理学、熱の分類でデータの収集を行うと共にひずみ軟化のデータ取得のための室内試験を実施し、データベースの整備を図っている。2)では、人工バリアの力学解析として個別現象の解析と複合現象の解析を実施し、前者からはオーバーパックの沈下量が約2mmという結果を得た。また、耐震安定性の評価では13地点の地震観測事例の調査を行い設計振動の考え方を整理すると共に、既住の耐震設計手法の調査を行いその考え方を整理した。連成現象については、廃棄体の熱に起因する地下水の対流による熱の移流を評価するための熱-水連成解析を実施した。3)では、事前調査項目の整理として、地質学特性、岩盤力学特性、水理学特性、地化学特性の設計入力データ項目をまとめた。建築・操業・閉鎖の各段階については、必要なモニタリング項目の整理を行うと共に、各段階における実施事項の手順及び工程の検討を行った。また、閉鎖技術については関連する物性値の取得状況の整理、核種の半減期及び分配係数や侵出条件のプラグ効果に対する影響を評価するための核種移行解析、支保工の撤去に関する検討を実施した。4)では、FEPの整理と対策として建設・操業・閉鎖で想定される事故事象を整理し、その対策の検討を行うと共に、操業と閉鎖に係る単価の調査と整理を行った。
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PNC TJ1533 96-005, 199 Pages, 1996/03
本調査研究の目的は、既に広域スケールでの環境影響評価に関する研究が進んでいる。地球温暖化、オゾン層破壊、酸性雨等、自然環境汚染の評価手法について調査するとともに、リスクの相対評価手法等の検討を行い、総合的に環境影響評価を行うための手法の基礎を確立することである。(1)広域影響評価手法の研究ソースターム評価の考え方、広域拡散影響評価手法の現状および移行に関与するパラメータに関する調査を行った。(2)リスクアセスメント手法の調査研究環境におけるリスク源、評価手法、評価の考え方に関する現状の調査を行った。
松本 史朗*
PNC TJ1533 95-002, 188 Pages, 1995/03
本調査研究の目的は、既に広域スケールでの環境影響評価に関する研究が進んでいる、地球温暖化、オゾン層破壊、酸性雨等、自然環境汚染の評価手法について調査するとともに、原子力分野での関連する情報も調査し、あわせて原子力分野への応用の可能性を検討することである。このため、本年度には以下の項目について検討した。(1)広域の環境影響評価手法に関する検討ソースターム評価の考え方、広域拡散影響評価手法の現状および表層土壌における無機態元素の分布と動態に関する調査を行った。(2)環境リスク評価手法に関する検討環境におけるリスク源、評価手法、評価の考え方等に関する現状の調査を行った。
G.Meligi*; 吉井 文男; 佐々木 隆; 幕内 恵三; A.M.Rabie*; 西本 清一*
Polym. Degrad. Stab., 49, p.323 - 327, 1995/00
被引用回数：8 パーセンタイル：42.89(Polymer Science)包装材に用いられているポリプロピレン(PP)は、柔軟性を付与するために、エチレンとの共重合体(CPP)がよく使用されている。本報告では、照射したCPPの屋上暴露試験による分解性を調べた。伸びによる分解性の評価は、照射直後の伸びが半分になる月数(H
)から、PPとCPPの分解性を比較した。未照射CPPのHはPPとほぼ同じ5ヵ月であった。30kGy照射したCPPのHは2.8ヵ月でPPは1.7ヵ月であり、CPPはPPと同じ分解になるのに1.6倍の月数を要した。CPPの分子量の低下は、PPとほぼ同じであった。これは、照射前のモルホロジーに起因し、CPPは球晶間を結んでいるタイ分子鎖が長いのと数が多いために、PPと同じ分子切断でも伸びの低下が少ないものと考えられる。
吉井 文男; G.Meligi*; 佐々木 隆; 幕内 恵三; A.M.Rabie*; 西本 清一*
Polym. Degrad. Stab., 49, p.315 - 321, 1995/00
被引用回数：36 パーセンタイル：82.08(Polymer Science)エコマテリアル研究の一環として、高分子材料を照射により自然環境下で、速やかに分解する研究を行っている。用いた材料は、プロピレン単独重合体(PP)と造核剤(0.1%)の含むPPである。照射したPPの分解性は、地面より10cmの所に貯蔵したもの、地面及び屋上に暴露して行った。その結果、屋上での暴露試験が最も分解しやすかった。100kGy照射したPPは、照射前の分子量4.49
10
のものが照射により、2.810に低下し、5ヵ月間の暴露試験で3.810
と1/10に低下した。造核剤添加PPは、伸びから評価した分解性は、PP単独よりも大きいが、分子量の低下は少ないことが分った。これは、造核剤によりPPの結晶化度が上り、伸びに寄与している球晶間を結んでいるタイ分子鎖が短いためと考えられる。しかしながら、照射は、自然環境下でのPPの分解を促進するのに効果的であることが分った。
松本 史朗*
PNC TJ1533 94-002, 217 Pages, 1994/03
本調査研究の目的は、既に広域スケールでの環境影響評価に関する研究が進んでいる、地球温暖化、オゾン層破壊、酸性雨等、自然環境汚染の評価手法を調査し、原子力分野への応用の可能性を検討することである。このため、本年度は上記目的達成のための第一段階として以下の調査を実施した。(1)地球規模の自然環境問題に関する調査・地球温暖化、酸性雨、都市域の大気汚染に関する調査を行った。(2)自然環境汚染に対するアセスメントの調査・土壌汚染、植物汚染、汚染土壌修復技術に関する検討を行うとともに、表層土壌における無機態元素の分布と動態について検討するため、多元素同時分析手法による土壌中無機元素の測定について検討を行った。
線線量率の高精度測定と線量率変動の要因長岡 鋭
日本分析センター広報, 0(19), p.14 - 20, 1991/01
原研では、環境放射線(とくに自然線及び宇宙線)を対象とした測定やその特性についての研究を行っている。これは原子力施設周辺の環境放射線モニタリング技術の開発や環境放射線による集団線量評価を目的としており、放射能分析確認調査事業とも深い関わりがある。本稿は、原研で行っているNaI(Tl)検出器とスペクトロメトリー技術を用いた自然環境線の高精度測定と、自然環境中での放射線レベルの変動について実測データを中心に述べたものである。
線および宇宙線の線量率分布長岡 鋭; 坂本 隆一; 堤 正博; 斎藤 公明; 森内 茂
日本原子力学会誌, 32(5), p.507 - 513, 1990/05
被引用回数：1 パーセンタイル：19.6(Nuclear Science & Technology)居住環境における放射線場の特性解明の一環として、都内主要電車路線の線量率分布調査を行った。測定は11のJR路線、18の私鉄路線及び10の地下鉄路線で実施し、年間乗車人数では都内全路線の97%に担当する。今回の測定結果から、電車内放射線場の特徴を考察した。線線量率(空気吸収線量率:以下同)については、主に郊外の地上を走行するJR及び私鉄より地下鉄の方が高かった。これは、線源としての周辺物質の分布状態や放射性核種濃度の違いによるものである。一方宇宙線線量率については、地下走行部分の長い地下鉄の方が低かった。これは土、建材等の上部遮蔽物により宇宙線が減衰するためである。これらの実測データから電車利用に伴う線量率を試算したところ、線と宇宙線の合計では、JR、私鉄、地下鉄の何れも40~50nGy/hとほぼ同じ値であった。
